【クライシスカレンダーから】日本で発生した主な航空機事故
■この記事の情報は、2020年8月12日現在の情報です。
この記事の目次[非表示]
- 1.・1931年
- 2.・1938年
- 3.・1952年
- 4.・1962年
- 5.・1964年
- 5.1.【2月27日】富士航空機墜落事故
- 6.・1966年
- 6.1.【2月4日】 全日空羽田沖墜落事故
- 6.2.【3月4日】 カナダ太平洋航空機墜落事故
- 6.3.【3月5日】 BOAC機空中分解事故
- 6.4.【11月13日】全日空松山沖墜落事故
- 7.・1971年
- 7.1.【7月3日】 ばんだい号墜落事故
- 7.2.【7月30日】雫石空中衝突事故
- 8.・1978年
- 9.・1982年
- 9.1.【2月9日】日航機羽田沖墜落事故
- 10.・1985年
- 10.1.【8月12日】日航ジャンボ機墜落事故
- 11.・1994年
- 11.1.【4月26日】中華航空機140便墜落事故
- 12.・2001年
こんにちは。 レスキューナウ ブログ担当です。
レスキューナウが提供するサービスの一つに、「防災・危機管理ストックコンテンツ」があります。 今回は、ストックコンテンツの一つ、クライシスカレンダーから日本で発生した主な民間旅客機の航空機事故を選び、まとめました。
・1931年
【6月22日】日本初の旅客機墜落事故
日本初の旅客機事故は、福岡県筑前町の山中で、飛行機が山に墜落しました。乗員乗客3人全員が死亡しました。この時死亡した1人が、日本初の旅客機商業飛行で初の死亡事故に遭った乗客でした。
・1938年
【8月24日】大森民間機空中衝突墜落事故】
現在の羽田空港にもほど近い、現在の大田区大森南付近で発生した事故。この事故は、いわゆる2次被害の犠牲者が多く、衝突し墜落した飛行機に群衆が集まってきたところ、機体の燃料タンクが爆発しました。
・1952年
【4月9日 】「もく星号」墜落事故
戦後初の民間旅客機航空事故。事故後、一時乗客は生還したとの誤報があり、搭乗者のコメントが捏造され、新聞に掲載された一幕もありました。
・1962年
【11月19日】全日空バイカウント機墜落事故
訓練機の事故でしたが、当時幹線に使われていたバイカウント機の墜落は、衝撃を与えました。この事故移行、飛行機が移動手段として徐々に普及し、旅客機の事故も急増します。
・1964年
【2月27日】富士航空機墜落事故
大分空港は、大分市の市街地から海を挟み、遠く離れた国東半島に位置していますが、そこに空港が置かれている理由ともなった事故です。
・1966年
【2月4日】 全日空羽田沖墜落事故
【3月4日】 カナダ太平洋航空機墜落事故
【3月5日】 BOAC機空中分解事故
【11月13日】全日空松山沖墜落事故
この年は、航空事故が多発します。飛行機による旅客輸送が増加する一方で、大型化する飛行機や新たな技術、空港や管制などが増加に対応する中で、忙しくなった現場での無理が重なった結果とも言われます。
安全衛生キーワード 「ハインリッヒの法則(1:29:300の法則)」(厚生労働省職場の安全サイト)
・1971年
【7月3日】 ばんだい号墜落事故
【7月30日】雫石空中衝突事故
この年も、7月に大きな事故が続きました。雫石空中衝突事故は、表面的には飛行機の衝突事故ですが、背景には増加し高速化する航空機に対し、管制やレーダーの装備、空域などの整備といった航空行政の遅れも指摘されていました。
・1978年
【6月2日】日本航空115便しりもち事故
この事故そのものは負傷者25人に留まりましたが、この事故による圧力隔壁の修理が、7年後の日航ジャンボ機墜落事故の原因となりました。
・1982年
【2月9日】日航機羽田沖墜落事故
この事故で「逆噴射」が流行語になりました。飛行機そのもの技術や運用よりも、こころの健康や従業員の健康管理という、現代でも通じる問題が原因となった事故でもありました。
・1985年
【8月12日】日航ジャンボ機墜落事故
単独機事故としては史上最悪の事故です。ブログ担当も今でも事故発生時のニュースをよく覚えていますし、衝撃を受けた事故でした。便名の「0123便」は、今も欠番とされています。
・1994年
【4月26日】中華航空機140便墜落事故
こうして航空機事故を見ると、事故は技術や運用に追いつけなくなった状況で発生することが多いのですが、この事故も、自動操縦の特性と人間による手動操縦が相反した状況下で発生した事故でした。
・2001年
【1月31日】日航機駿河湾上空ニアミス事故
管制のミスによる事故。この事故まで、飛行機の衝突を防ぐ警報装置TCASと管制官の指示が逆となった場合に、どちらを優先するのかが明確でありませんでしたが、この事故を契機として「TCASを優先する」と定められました。
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